商業簿記において、建物（直接法）の前期繰越額を求める際、会計期間が28/4/1〜29/3/31、取得日が16/4/1、耐用年数が25年の場合、耐用年数から取得から会計期間開始までの年数を引いた値を掛ければ良いですか？

はい、その通りです。建物の減価償却費を計算する際、直接法を用いる場合、取得価額から減価償却累計額を直接控除します。具体的には、取得価額に耐用年数から取得から会計期間開始までの年数を引いた値を掛けることで、前期繰越額を求めることができます。この場合、取得日が16/4/1で、会計期間が28/4/1〜29/3/31なので、取得から会計期間開始までの年数は12年となります。したがって、耐用年数25年から12年を引いた13年を掛けることで、前期繰越額を計算することができます。この計算方法は、建物の減価償却費を正確に把握するために重要です。